HOME-BUILDING 家づくりシリーズ

新築住宅の現状は、2021年の「ウッドショック」に始まり、円安、原油高、さらには中東情勢の悪化に伴う「ナフサショック」などの複合要因により、建築コストが異常高騰を続けています。

2015年と比較して建築物価指数は約1.4倍に達しており、新築住宅着工戸数は過去最低水準にまで落ち込んでいます。

建築資材の高止まりと供給不安

木材（ウッドショック）に加え、鋼材（アイアンショック）や石油製品（ナフサショック）の価格が急騰しています。

特にナフサを原料とする断熱材、塗料、接着剤、塩ビ管などは供給不足に陥り、工期の遅れや追加料金が発生するリスクが高まっています。

着工戸数の激減

住宅価格が「中間層の手が届かない水準」まで上昇したことで、2025年の新設住宅着工戸数は過去最低（約74万戸）を記録しました。

今後の見通し

人手不足による労務費の上昇や構造的な円安が続いているため、今後も価格の劇的な下落は期待できず、「高止まり〜緩やかな上昇」が続くと予測されています。 

価格高騰への対応には、「使える制度の活用」と「計画の柔軟な変更」が鍵となります。

補助金制度の徹底活用

みらいエコ住宅支援事業

　 GX志向型や子育て世帯・若者夫婦世帯による高い省エネ性能（ZEHレベル）を持つ新築住宅に対し、35万円～110万円の補助金申請ができます。

＊GX志向型：110万円

子育て世帯・若者夫婦世帯

＊長期優良住宅：75万～95万円

＊ZEH水準住宅：35万～55万円

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金

　 高断熱・省エネ・創エネを兼ね備えた住宅に対する補助制度です。

コストダウンのための設計・工夫

延床面積の縮小

　 単純な面積削減だけでなく、無駄な廊下を省く、スキップフロアを活用するなど、空間効率を高めた設計に切り替えるケースが増えています。

グレードの見直し

　 標準仕様の設備（キッチン、ユニットバス等）を選び、代替可能な国内メーカー製品を検討することで、資材不足による遅延や追加コストを抑えられます。

中古購入＋リノベーション」へのシフト

　新築にこだわらず、立地の良い良質な中古物件を購入し、自分たちの好みに合わせてリフォーム・リノベーションを行うことで、総額を大幅に抑えることができます。

契約内容の確認

　 「資材価格の変動による請負代金の変更」に関する条項があるか、事前にハウスメーカーや工務店と十分に協議し、不測の追加請求に備える必要があります。